過去の世論調査で思い出したやばいこと - 地理歴史好きひさちゃんのブログ

やばい

2021年9月

自民党総裁選が迫る中、世論調査で「次期首相1位」に挙げられる河野太郎ワクチン担当相兼規制改革担当相（58）。8月24日に行われたオンライン会議の場で、資源エネルギー庁の幹部職員にパワハラを行った疑いがあることが「週刊文春」の取材でわかった

https://bunshun.jp/articles/-/48318?page=1

2021年7月
読売の世論調査。こんなに発表が遅くなるのは初めてのことだ。いつも日曜のバンキシャの放送に合わせて出している。数字を加工調整したんだろう。官邸に先に結果を見せて、そのまま出しちゃマズいということで、裏で集計の辻褄合わせしたんだろう。まあ、フジ産経と同じと考えればいい。https://twitter.com/yoniumuhibi/status/1414584117904113666?s=21

2021年7月

読売の世論調査。無党派層で、菅内閣の支持率が１８％、不支持率が７１％。これは選挙やったら負けるパターンだ。党内で静かに衝撃が走っているだろう。「顔」を変えないと衆院選に勝てない。現職議員が大量落選する。

https://twitter.com/yoniumuhibi/status/1414581860328345600?s=21

2021年1月BBCが世界に報じた。「日本ではコロナ感染が急増しているが、日本政府は7月の東京五輪を断行すると強調した。が、世論調査では75.5%の国民が東京五輪は無理だとして中止を求めている。7月の東京五輪断行に賛成する国民はわずかに16％のみ」と。世界は日本政府の狂気と世論無視を痛感しただろう

https://twitter.com/aiko33151709/status/1349298821218455553?s=21

2021年6月

オリンピックについて「無観客か否か」という部分に論点を持っていこうとするのは、オリンピックに関するNHKの世論調査がそうであるように「開催ありき」に思考を誘導しようとするものでしかありません。あの規模のイベントは感染リスクそのものなのですから、論点は「中止か否か」から不動です。

https://twitter.com/narodovlastiye/status/1406173274845835271?s=21

2018年8月

「安倍政権は労働者側ではなく企業側に立った「働き方改革」を次々と導入して来たが、共働きの主婦を対象にした全国世論調査で、安倍政権の「働き方改革」によって「自身、もしくは配偶者パートナーの収入が減った」と回答した人が全体の73％に上ったことが分かった」とのこと

https://twitter.com/kikko_no_blog/status/1025007289118281730?s=12

2019年