マンションで思い出したやばいこと - 地理歴史好きひさちゃんのブログ

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やばい

共産党本部の屋上へ案内してくれた人が、某ビルを指差し「あのマンションのあの部屋から公安が我々を監視していました」「今も？」「いえ、何十年もかけて何一つ暴力革命の兆しさえ見つけられず、撤退しました。今はどこから見張っているのか」以来数年、公安は撮り鉄の山添拓議員を見張っていた

「そろそろ消費税が上がりますから、マンションの購入を検討しているなら、今がチャンスです！」

消費税が上がる度に住宅市場は冷え込み、値引きも当たり前にしているのだから、焦る必要は全くない。増税前に焦って購入した人達は大損した。正直こういう人達は色々な詐欺に引っかかると思う

国交省幹部が警鐘「30年後にスラム化」

「浅木明代東村山市議謀殺事件」

創価学会を追求していた東村山市議が、自殺に見せかけ

マンションから突き落とされた事件

目撃者、通報者、警察、検察・弁護士が全て学会員でした

動画

「初心者でも安心、資産形成・節税のために投資用マンションを」こんな話に騙される人が未だに多いのだが、売り手が熱心に売っているものほど買ってもメリットがないことが多い。そもそも真のプロは、本当に儲かる話は他人には教えない

当時の記事

後藤氏は高級料亭→ハイヤー→高級クラブという豪遊コースで、推定15万円以上は費やしたはず

国交省は欠陥マンション問題の原因究明に取り組むことなく、一方的に税金を投入すると発表、「責任逃れ」に躍起になっている。そのいい加減な対応の象徴が、後藤氏だ

自分が起こしたマンション火災で、救助された他の部屋の住人たちに対して「救急隊員や消防隊員にありがとうを言おうよ!!」って言ってるぐらいの厚かましさがあるよな

「家賃が勿体ないからマンション買った方が得ですよ」←マンションを購入すると、実際にはローン返済の他に管理費、修繕積立金、固定資産税、保険などで賃貸よりも年間50万円くらいは余分にかかってくる。業者のセールストークには気を付けたほうがいい（笑）

①マンションが売れなくなった

②車が売れなくなった

③家電が売れなくなった

④貯蓄ゼロ世帯激増

⑤生活保護受給世帯が最多更新

⑥中小企業倒産確率が高止まり状態

⑦非正規雇用比率悪化

⑧実質消費支出悪化

⑨賃金指数悪化

⑩でたらめスピーチで五輪招致

在日米軍が守っているものは米国の国益であって、日本という国家の利益（人民の利益ではない）が守られるというのは反射的な効果でしかないんですよね。いうなれば、暴力団がマンションを事務所として利用する対価として、抗争相手の襲撃からマンションを守ってやる、といった感じ

日本の闇しか思いだせない

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